築年数で分かる地震が来たら危険な住宅：耐震リノベ｜ブログ｜諫早･大村･雲仙市の星のリノベーション│増改築リフォーム専門店

コラム築年数で分かる地震が来たら危険な住宅：耐震リノベ

2024年06月28日更新

能登半島地震で被害を受けた建物に関する日本建築学会の
調査結果がニュースで取り上げられてました。
1981年以前に建てられた木造住宅の約5割が全壊または半壊
2000年以前の建物でも3割が大きな被害を受けたとのことです。
この調査から、新しい耐震基準に適合した建物が
いかに被害を抑えられるかが浮き彫りになりました。

調査結果の詳細
日本建築学会北陸支部が調査した
石川県輪島市、珠洲市、穴水町の7000棟の建物のうち
分析が終わった5705棟の結果が公表されました。

◆1981年以前の建物　　　：全壊・半壊が5割以上
◆1981年6月1日以降の建物：全壊・半壊が3割
◆2000年6月1日以降の建物：全壊・半壊が1割未満

1981年以前に建てられた建物と
1981年以降に建てられた建物で被害の差が生じています。
これは、1981年に新しい耐震基準が設けられたことが
大きな要因と考えられます。
しかし、1981年以降に建てられた建物でも
完全に安心というわけではありません。
調査では、2000年以降に建てられた建物でも
3割が扉が開きにくいなどの不具合を感じていました。
このような不具合は、地震発生時に
大きな被害につながる可能性があります。

また、能登半島地震では珠洲市で地震の影響が特に大きく
全壊や半壊が5割以上に上った一方
穴水町では同程度の揺れでも被害は2割程度にとどまりました。
地域による被害の違いとして考えられるのは
珠洲市では昨年も震度6強の地震を経験しており
その時の揺れによるダメージが
建物に蓄積していたと考えられています。
このように耐震性能や築年数だけで考えず
様々な要因によって地震による被害が発生すると考え
普段からの備えと対策が家族と住まいを守る手立てとなります。
しっかりと耐震化をしていても
断熱性能が低く、カビやシロアリによって
構造がもろくなっていることも考えられます。

耐震基準の変遷

1981年以前の住宅は「旧耐震基準」
1981年6月1日以降の住宅は「新耐震基準」
2000年6月1日以降の住宅は「2000年基準」
の3段階で基準の強化がされています。
ちなみに現行の「2000年基準」
「新耐震基準」をベースに以下3つが追加されています。
○地盤調査の実施
○接合部の金物使用
○耐力壁バランス
これは1995年に発生した阪神淡路大震災により
新耐震基準に適合した住宅が多く倒壊や半壊した反省と
自信に対する住宅の揺れや弱点のデータが取れたことで
新耐震基準を否定するのではなく踏襲した形で
弱点を補うピンポイントの対応点を追加した経緯があります。

2000年基準から新たに生まれた耐震等級

耐震等級は1～3の基準で分けられています。
【耐震等級1】
2000年基準の最低水準となり
この等級が新耐震基準のベースと言えます。
阪神淡路大震災、2016年の熊本地震クラスの
震度6～7程度の揺れでも「倒壊しない」ことを想定しています。
倒壊しないとありますが、住宅の損傷は想定されています。
【耐震等級2】
耐震等級1の1.25倍の地震に耐えられる水準です。
「長期優良住宅」は耐震等級2以上から受けられます。
避難所として指定されるにはこの等級以上が求められます。
【耐震等級3】
耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる水準です。
現行の基準では最高クラスの等級です。
本震だけでなく、その後の余震でも安心できる想定です。
災害時の重要な施設となる消防署や警察署などは
この耐震等級3に当たります。
長期優良住宅の認定はもちろん、地震保険の割引対象です。

諫早市の住宅の建築年データ

諫早市の住宅の建築年データ
諫早市の居住世帯のある住宅の建築時期別住宅数
（2018年住宅・土地統計調査）単位：戸
1970年以前 6,170（11.5％）
1971年～1980年8,610（16.0％）
1981年～1990年8,550（15.9％）
1991年～2000年11,330（21.1％）
2001年～2010年10,080（18.8％）
2011年～2015年4,250（7.9％）
1016年～2018年9月 2,460 （4.6％）
計53,700世帯数
※住宅は持ち家だけでなく借家も含む
出典：「諫早市営住宅長寿命化計画」より
※標本調査（サンプル調査）のため誤差あり

耐震リノベーションで安心を

今、自宅が2000年以前の建物であるなら
点検も含め耐震補強を考える機会です。
耐震リノベを通じて、以下のメリットを手に入れましょう。

1.安全性の向上
最新の耐震基準に基づく補強で
地震被害のリスクを大幅に減少させます。
2.快適性の向上
耐震補強だけでなく、断熱や気密性の向上も
同時に行うことで、住環境を快適に保てます。
3.資産価値の維持・向上
耐震性が高い住宅は資産価値が高まり
将来的な売却時にも有利です。

地震対策は総合的に対策が必要です

地震の揺れは建物だけに作用する訳ではなく
建物を支える基礎や地盤が軟弱だと
建物の揺れも大きく被害が拡大してしまいます。
柱や梁がしっかりと通っていても
断熱性能が低いと、湿気によりカビやシロアリが発生し
構造部分が劣化している恐れもあります。
特に構造上重要となる部分は「屋根」になります。
屋根全体に大きな荷重が掛かっていると
揺れに合わせ大きな力が働き倒壊の危険度が増します。
雨や紫外線、風により毎日ストレスを感じている屋根は
家の中でも死角となっており
普段から確認しづらい箇所なので特にチェックが必要です。